学習上の問題

INDEX

小児期や思春期のがん治療は、治療期間中に長期間欠席したり活力が低下したりするせいで、学習の進み具合に影響することがあります。さらに、がんの種類によっては脳や脊髄(中枢神経系)への病変の広がりを制御したり防いだりするための治療が必要となり、この治療はときに記憶力や学習能力に影響します。親御さんや先生は、がんの治療に伴って生じる可能性がある教育問題を認識しておく必要があります。それらを知ることによって患児を注意深く見守り、必要に応じてさらに手助けをすることが可能になります。

患児が学校で難しい問題に直面するリスクが高まる要因は以下の通りです。

  • 幼児期のがん診断
  • 学校の欠席日数の増加、または欠席期間の長期化
  • がんと診断される以前からあった学習問題
  • 活力を低下させるようながん治療
  • 聴覚または視覚に影響を及ぼすがん治療
  • 肢体が不自由になるがん治療
  • 中枢神経系へのがん治療(以下を参照のこと)

ページの先頭に戻る↑

学習面に支障が出るリスクが高まる場合

下記の種類のがんを発症した患児は、学習や記憶力に影響すると考えられる治療を受ける可能性がより高くなります。しかしながら、様々な治療法があるので、これらのがんに対して治療を受けた患児全員のリスクが高くなるわけではありません。

  • 眼、眼窩、頭部、または顔面に存在するがん
  • 急性リンパ性白血病(ALL)
  • 非ホジキンリンパ腫(NHL)

ページの先頭に戻る↑

学習面や記憶面に支障が出るリスクが高まる治療法

  • 抗がん剤メトトレキサート: 高用量の静脈内注入(IV)または脳脊髄液への直接注入(髄腔内注入、IT)
  • 抗がん剤シタラビン: 高用量の静脈内注入(IV)
  • 脳に対する手術
  • 以下のいずれかの部位への放射線治療
    • 頭部または脳(頭蓋)
    • 脳および上部脊椎(頭蓋内脊髄)
    • 目または眼窩
    • 顔面(副鼻腔、鼻、口を含む)
    • 全身(TBI)
      (※訳注:「TBI」とは「TotalBodyIrradiation」の略で、全身のがん細胞を消失させるとともに、骨髄移植に先立って、拒絶反応を防ぐ目的で宿主の骨髄幹細胞を根絶やしにして免疫力を低下させるために化学療法と併用して行われる全身照射のことです。)

ページの先頭に戻る↑

必要な検査

上記のいずれかの治療を受けたか、学校で問題を抱えているお子さんは、長期フォローアップの期間に入るときに児童心理の専門家による専門的な評価(神経心理学的検査)を受けるべきです。最初に受けた心理学的な評価が問題なくても、親御さんや先生は引き続き注意深く見守ることが重要です。お子さんが学校で問題を抱え始めた場合や、以下に示すような問題が1つでもみられた場合には、神経心理学的な評価が再度必要となります。また、小学校、中学校、高校への入学時や大学進学の準備期間中など、学業上難しい問題が発生しやすいときには、再検査を勧められることがよくあります。

ページの先頭に戻る↑

学習面に生じる問題の種類

脳の構造は非常に複雑で、小児期および思春期を通じて成長と発達を続けています。治療が終了してから何年も経過するまで現れない問題もあります。一般的には以下のような分野において問題が見受けられます。

  • 文字を書く能力
  • 漢字やひらがなを正しく書く能力
  • 文字を読む能力
  • 語彙
  • 数学
  • 集中力
  • 注意力持続時間
  • 予定通りに作業を終える能力
  • 記憶力
  • 処理能力(複数の段階を要する任務を完了させる能力)
  • 計画を立てる能力
  • 物事をまとめる力
  • 問題解決力
  • 社会生活のスキル

ページの先頭に戻る↑

問題への支援方法

問題があるとわかった場合には、その生徒の潜在的な学習能力を最大限に引き出すための特別な施設やサービスを求めることができます。一般的には、第一段階として、専門教育の計画を立てるために学校と話し合いの機会をもつことです。がん治療によって教育的な問題を抱えている大勢の子どもに実際に役立っている方法は以下の通りです。

  • 教室の前の方に座らせる。
  • 書かせる量を最小限にする。
  • 教科書や授業を録音したものを使用する。
  • 手書きの代わりにコンピュータのキーボードを使用する。
  • 数学で計算機を使う。
  • 試験の実施条件を変更する(時間を増やしたり、筆記試験の代わりに口頭試問を行ったりする)。
  • 教室に補助教員をつける。
  • 計算や読み書きの手助けをし、物事をまとめる能力を補う。
  • エレベーターの使用を可能にする。
  • 教室を移動するための休み時間を延長する。
  • 学校用と自宅用に教科書を2セット用意する。

ページの先頭に戻る↑

【参考情報】 米国における教育サービス

米国には、人並みはずれた才能を持つ子どものためのプログラムから、健康上の配慮や特別な学習の必要性がある子どもに対するプログラムまで、子どもたちが必要とするあらゆる教育サービスを特別な教育が網羅しています。その必要性がある子どもに特別な教育サービスを受けさせることは、米国の連邦法と州法によって定められています。小児がんの患児の一部には、個別のニーズに合わせる特別な教育プランが必要です。

特別な教育プランの実施は個別教育計画(Individual Education Plan、以下IEPと記載)を作るための評価作業から始まります。IEPは病気のせいで長期間学校に行けない子どもたちにふさわしいプログラムです。

学習障がい、発育の遅れ、話すことや言語面での問題などのために既に特別な教育を受けてきた子どもたちにとっても、新しいIEPは病気による教育面での必要性を考慮して作られるので有益です。しばらく一般の学校から離れていてこれから戻ろうとする子どもにとってもIEPは有効なものです。というのも、通常の教育に戻って落ち着くまでの間しばらくは、臨時の補助が必要なこともあるからです。

通常IEPには以下のような要素が検討項目として含まれます。

  • その子の現在の教育上の達成度合い
  • 病気が与える学習能力、思考能力、活力や疲れやすさへの影響
  • もしあれば、医療上の注意事項と特別な配慮。例えば、中心静脈への接続器具、トイレ休憩の追加、授業中の水分摂取、間食、日光に当たることの制限、体育の授業内容を変える、など。
  • IEPの成果として目指すべき目標
  • その子が必要とする教育サービスの内容
  • 教育サービスを開始する日付
  • その子が通常の教育プログラムに参加できる範囲に関する見解
  • その子が受ける教育上の手配の種類についての根拠
  • IEPの実行に責任を有する関係者の一覧表
  • IEPの成果に対する客観的な評価基準と評価方法

IEPの適用を受け、特別教育サービスを受ける資格を得るためには、まず、子どもの学校の校長先生に必要と思われる支援について説明する手紙を渡すか送る必要があります。こうした支援は、学業の補助、学校に戻るにあたっての手助け、教室において特に手伝って欲しいこと、のような簡単なことでも構いません。

学校がその手紙を受け取って内容を確認したら、手紙はその学区の特別教育を担当する教育責任者へと送られます。次に予定されるのは、その子の教育上の必要性の評価です。学区の教育責任者は一定の期間内にこうした評価を終わらせることが法律で定められています。評価が終わったら、IEP作成のための会議が開かれます。会議には親などの保護者、評価の担当者、特別教育を担当する部署の代表者、学校管理者、先生、および希望する場合には病院からの代表者が参加します。この会議では、その子に必要と思われる特別な教育サービスを利用する資格があるかどうかを決定し、IEPを作り実行するための情報が提供されます。小児がんの患児は「その他の病気のために教育上の配慮を必要とする者(”OHI(Other Health Impairedの略)”と呼ばれます)」に分類されるので、特別な教育サービスを受ける資格を有していると考えられます。

IEPは、子どもの必要性が変化し、要請すればいつでも見直すことができる柔軟性のあるプログラムであることを覚えておきましょう。

 

学校の支援

ページの先頭に戻る↑

前のページへ戻る